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技術士総合技術監理部門2020択一問題解説 問19

I-1-19 ある会社では, 2機種 (機種A, 機種B) のサーバを使用しており, いずれの機種のカタログにもMTBF(平均故障問隔)は1,000時間と記載されている。使用しているすべてのサーバの運用開始から現時点までの総稼働時間, 総修理時間, 故障件数を調べ, 機種ごとに集計したところ下表が得られた。 MTBFの観点から見た, 機種Aと機種Bの信頼性に関する次の記述のうち, 最も適切なものはどれか。

① 機種A, 機種Bの信頼性は, ともにカタログ値を下回る。

② 機種Aの信頼性はカタログ値を上回るが,機種Bの信頼性はカタログ値を下回る。

③ 機種A,機種Bの信頼性は, ともにカタログ値と一致する。

④ 機種Aの信頼性はカタログ値を下回るが, 機種Bの信頼性はカタログ値を上回る。

⑤ 機種A,機種Bの信頼性は, ともにカタログ値を上回る。

【正解②】

【解説】 MTBFはMean Time Between Failuresの略。Mean Timeが平均の意味。故障と故障の間の時間、つまり稼働している時間になります。平均故障間隔といいます。

信頼性=MTBF/故障件数 (補足)  MTTRはMean Time To Repairの略。故障から復旧までの時間、修理が終わるまでの時間になります。平均修理時間といいます。 稼働率とは、すべての時間の中で稼働している時間の割合を表します。

つまり、稼働率=MTBR/(MTBR+MTTR)

機種A MTBF=1,093,800h 信頼性=1,093,800h/987件=1108h/件 >1000h 

機種B MTBF=1,148,300h 信頼性=1,148,300h/1283件=895h/件 <1000h

以上より、信頼性は、機種Aはカタログ値を上回る。機種Bはカタログ値を下回る。      

技術士総合技術監理部門2020択一問題解説 問18

I-1-18 無人航空機は, 緊急時の情報収集をはじめとする様々な場面での活用が期待されている。 無人航空機 (航空法によるもの) を飛行させる際に順守すべき事項に関する次の記述のうち, 最も適切なものはどれか。

① 無人航空機及びその周囲の日視による常時監視には, 双眼鏡による常時監視や補助者による常時監視は含まれない。

② 屋内であっても人口集中地区は航空法の規制対象となるので, 他の条件によらず飛行に国士交通大臣の許可が必要となる。

③ 無人航空機を用いて農薬を散布する場合には, 国土交通大臣の承認は必要ない。

④ 無人航空機の操縦や画像伝送に利用する.無線通信システムは電波法令の規制対象外となるので, 使用する周波数と送信出力によらず飛行に無線技士の資格は必要ない。

⑤ 無人航空機を用いて計測機器を設置する場合には, 他の条件によらず国士交通大臣の承認が必要となる。

【正解①】

【解説】 プラントにおけるドローンの安全な運用方法に関するガイドラインVer2.0 (2020 年 3 月石油コンビナート等災害防止3省連絡会議(総務省消防庁、厚生労働省、経済産業省))より、以下に無人航空機の航空法の適用について示す。 1.3 航空法の適用について ドローンの活用は、航空法(5.1 節参照)の規制の下、実施される必要がある。従って、 航空法第 132 条により無人航空機の飛行の制限がされている空域で飛行を実施する場合、 航空法第 132 条の 2 により規定されている方法以外による飛行を実施する場合には、地方 航空局長の許可・承認を受ける必要がある。具体的に許可・承認を受ける必要がある条件は、 以下の通りである。

(1) 無人航空機の飛行の許可が必要となる空域は以下である。

(ア) 地表又は水面から 150m 以上の高さの空域 (イ) 空港等の周辺(進入表面等)の上空の空域 (ウ) 人口集中地区の上空の空域

(2) 無人航空機の飛行の方法は以下の通りであり、以下の方法以外での飛行を行う場合には、承認が必要となる。

(ア) 日中(日出から日没まで)に飛行させること (イ) 目視(直接肉眼による)範囲内で無人航空機とその周囲を常時監視して飛行させること (ウ) 人(第三者)又は物件(第三者の建物、自動車など)との間に30m以上の距離を保って飛行させること (エ) 祭礼、縁日など多数の人が集まる催し会場の上空で飛行させないこと (オ) 爆発物など危険物を輸送しないこと (カ) 無人航空機から物を投下しないこと

①正:上記の(2) (イ) より、常時監視の定義は直接肉眼による。

②誤:屋内は、上記の(1) 無人航空機の飛行の許可が必要となる空域に当てはまらない。

③誤:無人航空機を利用して農薬等を散布する場合は、航空法に基づき、あらかじめ国土交通省の許可・承認を受ける必要がある。

④誤:総務省HPより、「ロボットを利用する際には、その操縦や、画像伝送のために、電波を発射する無線設備が広く利用されています。これらの無線設備を日本国内で使用する場合は、電波法令に基づき、無線局の免許を受ける必要があります」。

⑤誤: 無人航空機を用いて計測機器を設置することは、上記の(2) (カ) より、物の投下に当てはまらない。

技術士総合技術監理部門2020択一問題解説 問8

Ⅰ-1-8 機械設備の保全活動は、計画・点検・検査。調整・修理・取替などを含む設備のライフサイクル全般の観点から行われる。 保全活動を、設備の故障・不良を排除するための対策を講じたり、それらを起こしにくい設備に改善したりするための「改善活動」と、設計時の技術的側面を正常・良好な状態に保ち、効率的な生産活動を維持するための「維持活動」に分類するとすれば、次の組合せのうち最も適切なものはどれか。    

    「改善活動」        「維持活動」

 ① 定期保全・保全予防      予知保全・改良保全

 ② 改良保全・事後保全      定期保全・予知保全

 ③ 保全予防・改良保全      事後保全・予防保全

 ④ 改良保全・予知保全      保全予防・事後保全

  ⑤ 予防保全・事後保全      改良保全・保全予防

 【正解③】

【解説】保全方法を「改善活動」と「維持活動」の2つに分類する問題。 予防保全:設備の劣化傾向を管理し,保全の時期や修理方法を決める方式。設備の点検などによる予防に重点を置いた保全方式であり,①日常保全②定期保全③予知保全の3つの方式がある。故障・不良をするための対策を講じるため,「維持活動」にあたる。 定期保全:予防保全の3つの方式のひとつ。従来の経験から周期を決めて点検する方式。定期的に分解・点検して不良品を取り換えるオーバーホール型保全方式がある。故障や不良を排除する活動のため,「維持活動」にあたる。 予知保全:予防保全の3つ方式のひとつ。設備の劣化傾向を設備診断技術によって管理し,保全の時期や修理方法を決める方式。故障や不良を排除する活動のため,「維持活動」にあたる。 改良保全:同種の故障が再発しないように弱点を補強する方式。故障や不良を起こしにくい設備に改善したりする活動のため,「改善活動」にあたる。 保全予防:信頼性,保全性,操作性,安全性などを考慮して保全コストや劣化損失を少なくする活動。すなわち,最初から信頼性の高い設備にするというもの。設計時の技術的側面を正常・良好な状態を保つ,すなわち信頼性を高くする活動といえるので「改善活動」にあたる。 事後保全:故障停止または有害な性能低下に至ってから,修理を行う保全方法のこと。故障や不良を排除しないため,改善活動には該当せず,「維持活動」にあたる。 事後保全の中でも,計画事後保全は,あえて故障してから修理した方が保全に係るコストを抑えられる保全方法である。 したがって,正しい組み合わせは③となる。

技術士総合技術監理部門2020択一問題解説 問7

Ⅰ-1-7 財務諸表に関する次の記述のうち、最も適切なものはどれか。なお、ここでのキャッシュ・フロー計算書は間接法によるものとする。

① 損益計算書には、前期末から当期末までの期間において、銀行からの借入やその返済など、資産。負債を直接増減させる個別の取引が記載される。

② 貸借対照表には、前期末から当期末までの期間において、会社の現金の出入りに係わる個別の取引が記載される。

③ キャッシュ・フロー計算書には、前期末から当期末までの期間における収益・費用と資産・負債などの期末残高が記載される。

④ 減価償却費は、キャッシュ・フロー計算書の営業活動によるキャッシュ・フローにおいて、利益に加え戻されて記載される。

⑤ フリー・キャッシュ・フローは、キャッシュ・フロー計算書の投資活動によるキャッシュ・フローに財務活動によるキャッシュ・フローを加えたものである。

【正解④】

【解説】キャッシュ・フロー計算書の間接法における「減価償却費等の非資金費用を営業キャッシュ・フローの計算において加算する」ことは理解しにくいため,様々なサイトに解説が多くある。

①誤:損益計算書は,企業が1年間でどれだけ売り上げを出し,結果としてどれだけ利益(または損失)を上げたのかを見るものである。期首から期末の期間における数値を集計したものであり,個別の取引は記載されない。記述は誤り。

②誤:貸借対照表は,ある一定時点(通常は決算日)における資産,負債,資本の財政状態を表す。組織の健全性を分析する基礎資料になる。資産には現金以外の流動資産(手形,売掛金,有価証券,商品など)や固定資産(土地,建物,機械装置など)を含む。そのため,現金に限定しないこと及び個別の取引は記載されない点が誤りである。

③誤:キャッシュ・フロー計算書は,企業の活動を3つに分けて,1年間でどのようなお金の流れがあったかを見るものである。名前の通り,キャッシュ(現金)の流れを表すものであるため,キャッシュ・フロー計算書の最終的な数字は,現金及び現金同等物の期末残高であるから,収益・費用と資産・負債は記載されない。よって,記述は誤り。

④正:減価償却費は,長期にわたって使用する固定資産について,時間の経過に合わせて費用として計上する。減価償却費はキャッシュの取引を伴わないため,直接法では扱わない。間接法では損益計算書と貸借対照表から作成する際に,キャッシュの取引を伴わないのに,利益=売上-費用で計算すると費用のところに,減価償却費分が余計に差し引かれて差異が発生する。本来はキャッシュの額は減価償却費の分だけ多くなるため,営業キャッシュ・フローの利益に加えることで,キャッシュの差異を補正している。したがって,記述は正しい。

⑤誤:フリー・キャッシュ・フローは,事業継続に必要な支出を控除した後のフリーなキャッシュ・フローのことを言う。企業本来の営業活動から獲得したキャッシュ・フロー(営業キャッシュ・フロー)から事業維持のために投資に回したキャッシュ・フローを差し引いたものである。フリー・キャッシュ・フロー=営業キャッシュ・フロー-投資キャッシュ・フロー   

技術士総合技術監理部門2020択一問題解説 問5

Ⅰ-1-5 サプライチェーンの途絶リスクに対しては、一般に、途絶時の影響を検証し、投入コストと効果を考慮した日ごろの取組など、平常時の競争力と非常時のリスク対応の両立が求められる。 災害などの発生後、サプライヤからセットメーカに至るサプライチェーンの途絶に関して、そのロバストネスやレジリエンスの度合いを高め、 リスクの低減に寄与する事前方策として、次の記述のうち、最もそぐわないものはどれか。

① セットメーカによるすべてのサプライヤの情報の一元的把握

② サプライヤとセットメーカの協働による調達リードタイム・発注間隔の短縮

③ 利用可能な複数サプライヤによる代替供給体制の構築

④ サプライヤの工場に対するセットメーカによる支援体制の構築

⑤ セットメーカで使用する部品の共通化・標準化の推進

【正解②】

【解説】サプライチェーンの途絶に関するリスクの低減に寄与する事前方策として適していないものを選ぶ問題である。

①正:情報の一次元的把握により、サプライチェーン上の弱い部分などの影響を受けるところを把握できる。

②誤:調達リードタイムや発注間隔の短縮は、調達リスクの低減ではないため、記述は誤り。

③正:代替供給によって、冗長性の強化が図れるため、記述は正しい。

④正:支援体制の構築により、頑強性が向上するため、記述は正しい。

⑤正:部品の共通化・標準化により、調達リスクの低減が図れるため、記述は正しい。

技術士総合技術監理部門2020択一問題解説 問32

1-1-32 平成19年2月の小型ガス湯沸器に係る死亡事故等を背景として、消費生活用製品安全法に基づく長期使用製品安全点検制度が設けられた。本制度は、「特定保守製品 (9品目が定められている。)を購入した所有者が所有者登録することで、 メーカー等か らの点検時期の通知によって点検を受け、 経年劣化による製品事故を未然に防止するための制度である。次の機器(ただし、 家庭用として一般に市販されているものとする。)のうち、「特定保守製品」として最も適切なものはどれか。

①ビルトイン式の電気食器洗機

②ガスで沸かした温水を利用するタイプの浴室用乾燥機

③屋外式のガス用瞬間湯沸器

④ 屋内空気を使って燃焼する開放式の石油温風暖房機

⑤ スチーム式の加湿器

【正解①】

【解説】 経済産業省HPより

① 適切 下表に該当する。

② 不適切 ガスではなく電気である。

③ 不適切 屋外式ではなく、屋内式である。

④ 不適切 屋内ではなく、FF式である。

⑤ 不適切 加湿器はない

技術士総合技術監理部門2020択一問題解説 問31

1-1-31 安全文化という考え方についての次の記述のうち、最も不適切なものはどれか?

①安全文化という考えは、チェルノブイリ原発事故の原因調査をきっかけとして生まれたものであり、当時の原子力安全の考え方や意識そのものへの問題提起であった。

②組織においては、自己のエラーやミスを自ら報告することは難しいので、厳格な検査や監査による他者の指摘を重視する繁囲気を熟成する必要がある。

③組織においては、緊急時にトップの判断が常に正しいとは限らないので、一時的に専門家に権限委譲するといった柔軟性も必要である。

④ 粗織においては,改善すペきことを正しく認識し,改革を実行していくための意思と能力を持つ必要がある。

⑤ 組織においては、 公正さを保つため, 許容できる行動と許容できない行動を線引きし、皆が合意する必要がある。

【正解②】

【解説】

① 適切「安全文化(セイフティカルチャー)」という考え方は、1986年に発生したチェルノブイリ事故の原因の調査と検討の結果をきっかけとして生まれた。 国際原子力安全諮問グループINSAGの報告書では、 「安全文化とは、『原子力施設の安全性の問題が、すべてに優先するものとして、その重要性にふさわしい注意が払われること』が実現されている組織・個人における姿勢・特性(ありよう)を集約したもの。」としている。

② 不適切 ネガティブな情報なども報連相が気軽にできる職場文化を築く必要がある。

③ 適切 専門家などで構成された「調査委員会」などの例がある。

④ 適切 PDCAサイクルのことである。

⑤ 適切 ALARPの原則のことである。リスクは合理的に実行可能な最低の水準まで低減しなければならないという概念(製品設計知識 田口技術士事務所HPより)

技術士総合技術監理部門2020択一問題解説 問30

1-1-30 リスク認知におけるバイアスの種類とその説明である(ア)~(オ)の組合せとして、最も適切なものはどれか。

(ア) 極めてまれにしか起きないが被害規模が巨大な事象に対して、 そのリスクを過大視する傾向のことである。

(イ) ある範囲内であれば、異常な兆候があっても正常なものとみなしてしまう傾向のことである。

(ウ) 経験が豊富であることで、異常な兆候を過小に評価してしまう傾向のことである。

(エ) 経験したことのない事象について、そのリスクを過大若しくは過少に評価してしまい、合理的な判断ができない傾向のことである。

(オ) 異常事態をより明るい側面から見ようとする傾向のことである。   

 カタストロフィ バージン  正常性   楽観主義 ベテラン   

  バイアス  バイアス  バイアス  バイアス バイアス

①  (ア)    (ウ)   (イ)  (オ)  (エ)

②  (ウ)    (オ)   (イ)  (エ)  (ア)

③  (オ)    (ア)   (イ)  (ウ)  (エ)

④   (オ)    (ア)   (エ)  (ウ)  (イ)

⑤   (ア)    (エ)   (イ)  (オ)  (ウ)

【正解⑤】

【解説】 組み合わせのとおり、解説は省略する。

総監キーワード2021には この他「一貫性バイアス」が存在する。

一貫性バイアス

「ある人物の過去の態度や行動が、現在もほぼ変わらず近い状態であると思い込んでいることを一貫性バイアスと言います。言い換えると、ある人物の態度やスタンスが、将来においても一貫性があり不変だと思ってしまうことです。一貫性バイアスは、自分に対してではなく、他者に対して働く、観察者バイアスの一種です。」(錯視コレクションより)

技術士総合技術監理部門2020択一問題解説 問29

1-1-29リスクコミュニケーションに関する次の記述のうち、最も不適切なものはどれか。

①地城社会において一般市民とともに潜在的な問願を掘り起こしてリスクのより適切なマネジメントにつなげていくことは、リスクコミュニケーションの目的の1つである。

②津波防災教育として、想定されている水域への思い込みなどが避難行動の障害とならないように、津波対処への主体的な姿勢を身につけることを促すことは、リスクコミケーションの取組の1つである。

③リスクコミュニケーションは、ステークホルダー間の異なる意見や価値観を一致させ、1つの結論を導き出すことを可能にするための手段と考えられる。

④技術士などの専門家が、難解な専用語を避け、データの意味や不確実性の程度、蓋然性の高いシナリオなどを伝える努力をすることは、リスクコミュニケーションの一環である。

⑤技術士などの専門家が媒介機能を担う場合、特定のステークホルダーの利害によらない科学的な根拠に基づいた独立性のある発信をすることが求められている。

【正解③】

【解説】

① 適切 厚生労働省「リスクコミュニケーション 6ページ」より、この定義は「リスクに関係する人々の間で、食品のリスクに関する情報や意見を相互に交換すること。」である。 (上記は食品であるが、同義である)

② 適切 厚生労働省「リスクコミュニケーション 9~10ページ」より「リスクの認知ギャップ」「思い込み」を除去することは、リスクコミュニケーションの取組の一つである。

③ 不適切 「リスクコミュニケーション 7ページ」より 「実際のリスク」と「人々が感じるリスク(認知リスク)」には差がある ため、 意見や価値観を一致させることではない。実際のリスクとのギャップを埋めることである。

④ 適切 「技術士コンピテンシー」「コミュニケーション」より 業務履行上、口頭や文書等の方法を通じて、雇用者、上司や同僚、クライアントやユーザー等多様な関係者との間で、明確かつ効果的な意思疎通を行うこと。

⑤ 適切 「技術士倫理綱領」(真実性の確保)より 技術士は、報告、説明又は発表を、客観的でかつ事実に基づいた情報を用いて行う。

技術士総合技術監理部門2020択一問題解説 問28

1-1-28 ある地域では、主要な電源が三系統あり、そのいずれかが稼働していれば停電を免れることができる。また、それとは別に、予備の緊急電源が2台準備されており、主要電源が三系統すべて稼働を止めた場合であっても、その際に起動要求を受ける緊急電源が2台とも稼働すれば停電を避けられる。主要電源の1つが稼働を止める確率はそれぞれpであり、緊急電源1つ当たりの起動要求時の故障確率はいずれもqである。それぞれの電源の稼働停止や故障などの事象は互いに独立であるとするとき、この地域で停電が発生する確率は、 次のうちどれか。

【正解④】

【解説】

故障率は、並列のため p×p×p×予備電源

予備電源は直列なので 1-(1-q)(1-q)

(参考) 「技術士一次試験 システム信頼度」