Ⅰ－１－６ 標準原価計算の原価差異分析では、標準原価から実際原価を差し引いた差が原価差異として計算分析され、その目的は原価の管理に資することにある。原価差異は、その正負により、それぞれ有利差異および不利差異と呼ばれる。参考のため、これらの原価差異分析でよく利用される分析概念図を下に示す。ここでは直接材料費と直接労務費を対象とした差異分析の例を取り上げる。
製造企業のＡ社は、品目Ｘについて、次に示す標準原価を設定している。
a.標準直接材料費：標準単価は５００円／ｋｇ、標準消費量は１，０００ｋｇである。
b.標準直接労務費：標準賃率は１，０００円／時間、標準作業時間は５００時間である。実際に発生した原価として、次に示す数値が得られた。
c.実際直接材料費：実際原価は４５０円／ｋｇ、実際消費量は１，１００ｋｇであった。
ｄ．実際直接労務費：実際賃率は１，２００円／時間、実際作業時間は４００時間であった。なお、差異分析に当たっては、ａ～ｄに述べた事項以外の条件は考えないものとする。直接材料費と直接労務費の原価差異分析に関する次の記述のうち、最も不適切なものはどれか。
①標準直接材料費および標準直接労務費は、いずれも５００，０００円である。
②数量差異は－５０，０００円（不利差異）である。
③賃率差異は－８０，０００円（不利差異）である。
④直接材料費の差異は５，０００円（有利差異）である。
⑤直接労務費の差異は－２０，０００円（不利差異）である。
標準原価計算においては、標準原価と実際原価を比較し、標準原価の方が大きい場合（すなわち、「標準原価＞実際原価」）における両者の差異を有利差異とし、標準原価の方が小さい場合（すなわち、「標準原価＜実際原価」）における両者の差異を不利差異とします。
この考え方を前提として、以下それぞれの選択肢について解説します。
①標準直接材料費および標準直接労務費は、いずれも５００，０００円である。
→適切 標準直接材料費は、
500円／㎏×1,000㎏＝500,000円となります。
一方、標準直接労務費は、1,000円／時間×500時間＝500,000円となります。
従って、この選択肢は正しいことになります。
②数量差異は－５０，０００円（不利差異）である。
→適切 数量差異は、以下の計算式で算出します。
（標準消費量ー実際消費量）×標準価格
これを今回の問題に当てはめると、
（1,000㎏－1,100㎏）×500円／㎏＝－50,000円（不利差異）となります。
従って、この選択肢も正しいことになります。
③賃率差異は－８０，０００円（不利差異）である。
→適切 賃率差異は、以下の計算式で算出します。
（標準賃率ー実際賃率）×実際作業時間
これを今回の問題に当てはめると、
（1,000円／時間－1,200円／時間）×400時間＝－80,000円（不利差異）となります。
従って、この選択肢も正しいことになります。
④直接材料費の差異は５，０００円（有利差異）である。
→適切 直接材料費の差異は、以下の計算式で算出します。
（標準直接材料費－実際直接材料費）
これを今回の問題に当てはめると、
（標準直接材料費：500円／㎏×1,000㎏）－（実際直接材料費：450円／㎏×1,100㎏）＝5,000円（有利差異）となります。
従って、この選択肢も正しいことになります。
⑤直接労務費の差異は－２０，０００円（不利差異）である。
→最も不適切 直接労務費の差異は、以下の計算式で算出します。
（標準直接労務費－実際直接労務費）
これを今回の問題に当てはめると、
（標準直接労務費：1,0000円／時間×500時間）－（実際直接労務費：1,200円／時間×400時間）＝20,000円（有利差異）となります。
従って、差額である20,000円を不利差異としている点で、この選択肢は誤りになります。
以上より、正解は⑤
