どうなる!?技術士総監キーワード2021勝手に予想

 総監キーワード2020で新規追加されたキーワード、択一問題に意外と出ませんでしたね。。しかし、筆記試験を突破しても「口頭試験」が控えています。その時のためにも2020のキーワードはもちろん、2021で追加されるであろうキーワードも予測する必要があります。

 総監の口頭試験では「あなたが〇〇の立場だったらどう考えるか、5つの管理で言ってください」というのがよくあるらしいです(私は受けたことないのですが・・・)

とりあえず、新キーワードの予想です。

Society5.0

 ソサエティ5.0と読みます。これは2020の択一問題で出ましたね。

 サイバー空間(仮想空間)とフィジカル空間(現実空間)を高度に融合させたシステムにより、経済発展と社会的課題の解決を両立する、人間中心の社会(Society)

 狩猟社会(Society 1.0)、農耕社会(Society 2.0)、工業社会(Society 3.0)、情報社会(Society 4.0)に続く、新たな社会を指すもので、第5期科学技術基本計画において我が国が目指すべき未来社会の姿として初めて提唱されました。(内閣府より)

バイオマスプラスチック

 再生可能なバイオマス資源を原料に、化学的または生物学的に合成することで得られるプラスチック。
 それを焼却処分した場合でも、バイオマスのもつカーボンニュートラル性から、大気中のCO2の濃度を上昇させないという特徴がある。これにより、地球温暖化の防止や化石資源への依存度低減にも貢献することが期待される(バイオプラスチック協会より)

 2020年新キーワードの、海洋プラスチック問題の解決策になりますね。しかし、おそらく高額なため、経済性管理とのトレードオフが考えられます。また、原料がトウモロコシ等の食品であるため、食料不足も懸念されますが、後述する食品ロスとの関係で考えることができそうです。

自動運転/超小型モビリティ

 自動運転の問題は2020に出題されましたね。新東名高速道路の隊列走行トラックを思い浮かべた人もいるのではないでしょうか

 「超小型モビリティ」

 超小型モビリティとは、自動車よりコンパクトで小回りが利き、環境性能に優れ、地域の手軽な移動の足となる1人~2人乗り程度の車両をいいます。(国土交通省)

 環境にやさしい、がキーワードになりそうですね。また法定速度が60km/hに限定されるなど、「建設部門ー道路」のキーワードにもなりそうです。

航空法/電波法

 2020年も出題された「ドローン」に関するキーワードです。

 もう2回ほど出題されたので、そろそろ出ないかもしれませんが・・・。また、電波法(陸上特殊無線技士)の知識が求められるかもしれません。

国土交通省ポスターより

5G

 あらゆるモノが繋がるIoTの進展に伴い、その基盤となる通信ネットワークの重要性は飛躍的に増大する。画像や動画を始めとして大容量の情報が多数やりとりされるようになり、社会に存在するあらゆる機器が接続されることになればその数も膨大なものとなる。また、遠隔医療のように機器をネットワーク経由でタイムラグなくスムーズに操作することが求められる場面も増える。本格的なIoT時代を迎えるにあたり、こういった要請に応える通信システムが求められる。

 移動通信のシステムは、音声主体のアナログ通信である1Gから始まり、パケット通信に対応した2G、世界共通の方式となった3Gを経て、現在ではLTE-Advanced等の4Gまでが実用化されている。これに続く次世代のネットワークとして注目されているのが5G、即ち第5世代移動通信システムである。

 5Gは2020年の実現を目指し、世界各国で取組が進められている。グローバルの携帯電話事業者による業界団体GSMAによれば、2020年以降世界の5G回線数は、約5年で11億回線、世界人口に対するカバー率は約3割に達すると予測している(平成30年版 情報通信白書 より)

グリーンボンド

 企業や地方自治体等が、国内外のグリーンプロジェクトに要する資金を調達するために発行する債券をグリーンボンドと呼びます。

  1. 調達資金の使途がグリーンプロジェクトに限定される。
  2. 調達資金が確実に追跡管理される。
  3. それらについて発行後のレポーティングを通じ透明性が確保される。

(グリーンボンド発行促進フォーラムより)

ちょっとわかりにくいですが、「ESG投資」と関連しそうですね。

ソーシャルビジネス

 地域社会においては、環境保護、高齢者・障がい者の介護・福祉から、子育て支援、まちづくり、観光等に至るまで、多種多様な社会課題が顕在化しつつあります。このような地域社会の課題解決に向けて、住民、NPO、企業など、様々な主体が協力しながらビジネスの手法を活用して取り組むのが、ソーシャルビジネスです。(経済産業省より)

 高齢者、障がい者関連のキーワードが出た今、注目されるキーワードと考えます。

指定感染症

 言わずと知れた新型コロナウィルス関連です。

しかし、法律としてみるとややこしいみたいです。

厚生労働省より

 指定感染症は第1類~5類に分けられていますが、新型コロナは現時点で1類~5類のどこかに位置づけるというものではない、ようです。ちょっと問題が作りにくいかもしれませんね。

食品ロス

「食品ロスの削減の推進に関する法律」(略称 食品ロス削減推進法)が、令和元年5月31日に令和元年法律第19号として公布され、令和元年10月1日に施行されました。

・世界には栄養不足の状態にある人々が多数存在する中で、とりわけ、大量の食料を輸入し、食料の多くを輸入
に依存している我が国として、真摯に取り組むべき課題であることを明示
・食品ロスを削減していくための基本的な視点として、①国民各層がそれぞれの立場において主体的にこの課題に取り組み、社会全体として対応していくよう、食べ物を無駄にしない意識の醸成とその定着を図っていくこと、②まだ食べることができる食品については、廃棄することなく、できるだけ食品として活用するようにしていくことを明記


→多様な主体が連携し、国民運動として食品ロスの削減を推進するため、本法を制定する旨を宣言(食品ロスの削減の推進に関する法律の概要)より

 まさに社会的問題で、前述した、バイオプラスチックとの関わりと連携させる考え方もありますね。農業部門でも出題されるかもしれません。

おわりに

 いかがでしたでしょうか?(引用文ばかりですが)総監キーワードは考えればキリが無いのですが、日々の新しい出来事や社会的問題の法律やルールを知る、という習慣が必要ですね・・・。

技術士総合技術監理部門2020択一問題解説 問31

1-1-31 安全文化という考え方についての次の記述のうち、最も不適切なものはどれか?

①安全文化という考えは、チェルノブイリ原発事故の原因調査をきっかけとして生まれたものであり、当時の原子力安全の考え方や意識そのものへの問題提起であった。

→適切。安全文化は1986年に発生したチェルノブイリ事故の原因の調査と検討の結果をきっかけとして生まれました。(電気事業連合会より)


②組織においては、自己のエラーやミスを自ら報告することは難しいので、厳格な検査や監査による他者の指摘を重視する繁囲気を熟成する必要がある。

→最も不適切。組織においては、自分のミス、エラーなどを申告できる、雰囲気のよい環境づくりに努める必要があります。


③組織においては、緊急時にトップの判断が常に正しいとは限らないので、一時的に専門家に権限委譲するといった柔軟性も必要である。

→適切。そのためのスペシャリスト「技術士」です!!


④粗織においては,改善すペきことを正しく認識し,改革を実行していくための意思と能力を持つ必要がある。

→適切 安全文化は、PDCAサイクルを回す必要があります。


⑤組織においては、 公正さを保つため, 許容できる行動と許容できない行動を繰引きし、皆が合意する必要がある。

→適切。これは総監用語であるALARPの原則を意図していると思われます。

(ALARPの原則とはリスクは合理的に実行可能な限り出来るだけ低くしなければならないというものである。)

以上より正解は②